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脳外科の第一人者提唱「育脳メソッド」「良い習慣」を磨く大切さ(産経新聞)

 人間が持って生まれた本能をどう鍛えていくか-。脳科学ブームの中、脳神経外科の第一人者が提唱する「育脳メソッド」が注目されている。その前提にあるのは自発性を促す「良い習慣」を身に付けること。「人を好きになる」といった当たり前の習慣もその一つで、育脳の鍵はどんな家庭環境をつくるかにある。(日出間和貴)

  [表で見る]子供の脳の発育とは?

 ◆第3の本能を鍛える

 「学校の成績が良いことと頭の良いことはイコールではない。しかし、日本では記憶力偏重の考え方が今も根強い」。こう憂えるのは日大大学院の林成之教授だ。これまで脳の重症患者を「脳低温療法」という独自の治療法で再生。アテネ、北京五輪の金メダリスト、北島康介選手が影響を受けた「勝負脳」の提唱者としても知られる。

 林教授によると、人間には食欲などの本能とは別に、「仲間でありたい」とする本能や、それを保つための「自己保存」の本能が存在する。しかし、両者にはギャップがあるため、「互いの違いを認め、ともに生きる」3番目の本能が働く。10歳ごろまでに「第3の本能」を鍛えておかないと、自己本位な大人になってしまうという。

 しかし、競争社会の中でストレスにさらされる現代っ子は常に「成果」を求められている。林教授が言う3つの本能に逆らわずに生きていくには周囲の大人の役割が大きい。

 「脳にとって最も良い環境は家族にある」。脳科学者、久保田競(きそう)さんがこう指摘するように、子供の脳を活性化させるには最も身近にいる親の育児観やしつけが問われてくる。

 ベネッセ教育研究開発センターが3年前に行った「子育て生活基本調査」。子供の学習に母親がどうかかわっているかを聞いたところ、「『勉強しなさい』と声をかける」のは小学校低学年で82・8%。高学年で77・5%にやや減少するものの、中学生でも77・8%と高かった。「(母親が)学校や塾のノートに目を通す」のは低学年から中学生にかけて半減するのに対して、「勉強しなさい」の言葉は中学生になっても同様に繰り返されている実態が分かった。

 ◆担い手は常に母親

 一方、MRIなどを用いて脳の成長の方法を探る「脳の学校」代表を務める加藤俊徳(としのり)さんによると、脳の成長は経験や環境だけでなく、自発性や得意・不得意といった要素とも密接な関係があるという。

 脳は「成長したい願望のかたまり」と位置付け、「『何かしたい』という意志は脳の形に表れる」と、著書『脳は自分で育てられる』(光文社)で説明する。

 脳の神経細胞数は4歳のころにピークを迎えるが、学習シナプス(神経細胞間の伝達部)は10歳前後から劇的に増えていく=グラフ。林教授は脳の発育に応じた「良い習慣」を磨くことが大事といい、特に7歳から9歳までの時期は「他人を好きになり、全力投球する習慣」の重要性を説く。

 「大好きな先生の話は嫌いな先生の話よりも子供の意欲を高め、頭の中に深く刻まれる。近くにいる人と仲良くしたいという本能を大事に育てていくことがともに生きていくための第一歩になる」と指摘。そのうえで、「脳トレブームがどんなに過熱しても育脳の担い手は母親にある」と強調した。

 ■来月11日に林教授の講演会

 カタログ通販で知られる「フェリシモ」(神戸市中央区)は、林成之教授による「こどもの才能をのばすプログラム」をスタート、全国4都市で講演会を実施している。7月11日には東京都渋谷区の「こどもの城」で「教育の現場で悩むお母さんと先生のための脳科学のQ&A」と題した林教授の特別講演会を開く。子育て中の両親だけでなく、育児や教育に関心のある人であれば参加できる。定員150人。詳細は同社ウェブサイト(http://www.felissimo.co.jp/f/ikunou)で。

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300人を日本などに不法入国?タイの2邦人(読売新聞)

 【バンコク=若山樹一郎】タイの入国管理局は26日、不法滞在の疑いで、田中晋介(66)=本籍・東京都=、別宮光一郎(61)=本籍・大分県=の両容疑者をバンコクで逮捕したと発表した。

 千葉県警が、タイ人女性らを日本に不法入国させる手助けをしたとして、入管難民法違反容疑で二人の逮捕状を取り、行方を追っていた。

 タイ当局によると、田中容疑者らは、仲介組織を通じ、タイ人、中国人計約300人を日本や米国などに不法入国させ、1人当たり日本円にして19万~28万円の報酬を得ていた。タイ当局は、司法手続き終了後、両容疑者の身柄を日本に引き渡す方針だ。

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篠山紀信氏を略式起訴=屋外ヌード撮影―東京地検(時事通信)

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平野長官、午後に鹿児島再訪=徳之島住民と面会へ(時事通信)

 平野博文官房長官は15日午後、鹿児島市を訪れ、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の基地機能の一部移転先に想定している鹿児島県・徳之島3町の住民と面会する。12日に続く鹿児島入り。平野長官は、沖縄県の基地負担を全国で分かち合う必要があると理解を求めるとともに、徳之島の振興策についても要望を聞く考えだ。 

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アバプロ、ロナセン、プロレナールで360億円に―大日本住友製薬(医療介護CBニュース)

 大日本住友製薬の多田正世社長は5月10日、同社の今年3月期(昨年度)決算説明会で記者会見し、▽高血圧症治療薬アバプロ▽統合失調症治療薬ロナセン▽末しょう循環改善薬プロレナール―の「戦略品」3品目の合計で売上高360億円(それぞれ80億円、120億円、160億円)を目指す考えを明らかにした。

【国内医療用医薬品売上高詳細】


 昨年度の国内医療用医薬品の売上高は、前年度比0.4%減の1842億円だった。このうち、同社の最主力品で、2008年3月に国内での物質特許が切れたアムロジンは、10.1%減の520億円。多田社長は同剤のOD錠について、アムロジン全体の売り上げに占める割合が59%で、売上高は前年度並みだったとし、「OD錠化が進んで特許切れの影響が少し抑えられた」と述べた。今年度は26.0%減の385億円になる見通し。

 同じく08年11月に特許が切れた抗生物質メロペンは、0.6%減の147億円。「昨年度までは後発品の影響が少なかったが、今年度はDPC病院を中心に後発品が大きく増えてくる」として、今年度は30.5%減の102億円を見込んでいる。
 このほか、今年度から戦略品となるアバプロは37億円(154.7%増)、ロナセンは63億円(83.6%増)、プロレナールは154億円(3.7%増)だった。

 今年度の国内医療用医薬品の売上高予想は、3.9%減の1770億円。戦略品のうちアバプロとロナセンでは、売り上げ倍増を目指す。多田社長はアバプロについて、アンジオテンシン2受容体拮抗薬(ARB)の中でも腎保護作用が強いと強調。来年度80億円の目標についても、昨年末には1か月間の売り上げが6億円を超えたとして、「十分達成可能な数字」と自信を見せた。
 ロナセンについても、専任の医薬情報担当者(MR)を増強することや、臨床でエビデンスが蓄積されている現状を説明した。

 全体の売上高は、2963億円(12.2%増)だった。利益面では、営業利益356億円(14.3%増)、経常利益338億円(7.8%増)、純利益210億円(4.9%増)。
今年度は、売上高3540億円(19.5%増)、営業利益35億円(90.2%減)、経常利益10億円(97.0%減)、当期純利益は0円(100%減)を見込んでいる。


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